技術特集

土壌汚染調査

平成15年の土壌汚染対策法施行以降、年々土壌汚染調査のニーズが拡大しています。調査理由としては土壌汚染対策法や条例による調査はきわめて少なく、事業者が自主的に実施する調査が大部分という調査結果もあり、土壌環境問題への関心の高さが伺えます。
当社は環境省より法律に基づく調査を実施できる調査機関に指定され、豊富な経験と裏打ちされた技術により土壌環境問題に取り組んでいます。

なぜ土壌汚染調査が必要か?

調査の契機は以下によることが一般的となっています。

•土壌汚染対策法に基づく調査
•地方自治体の条例・要綱に基づく調査
•不動産取引に基づき土地の土壌汚染のリスクを評価するための調査
•不動産証券化の為に実施する調査
•ISO14001取得時の調査
•企業の自主的な土壌汚染に関わる環境リスク把握のための調査 他

土壌汚染に関わるリスクをあらかじめ把握し、これらリスクを回避することが求められています。

土壌汚染調査の具体的な方法は?

1.Phase1調査(土地利用の履歴調査)
土地に関わる資料や現地踏査等により土壌汚染の可能性を判断します。

2.Phase2調査(土壌汚染状況調査)
Phase1 調査により汚染の可能性が否定できない場合、実際に土壌を採取して土壌汚染の状況を調査します。土壌汚染が判明した場合、平面及び深度方向の汚染範囲を確定する調査を実施します。

調査の結果、汚染が判明したら?

3.Phase3 土壌汚染対策
Phase2 調査により汚染範囲が確定した部分に関しては、土壌汚染対策を実施することとなります。
土壌汚染対策法では土壌汚染の程度や状況により各種対策方法が認められています。
当社では、太平洋セメントグループ企業の強みを生かして、掘削除去による土壌のセメント資源化、太平洋セメント社の不溶化材「デナイト®」を用いた現位置不溶化対策工法を提案しております。また、これ以外の浄化対策に関しても協力企業の浄化技術を活用した各種浄化対策をご提案いたします。

原位置不溶化対策
土壌汚染対策法では、第二種特定有害物質による土壌汚染の対策法として、原位置不溶化措置が認められています。
当社では、第二種特定有害物質の土壌汚染対策法として、太平洋セメント社の不溶化材「デナイト®」による、原位置不溶化工法をご提案しています。

様々な重金属汚染土壌に対応
デナイト®は土壌汚染対策法で指定されている第二種特定有害物質(重金属類)全般に優れた不溶化性能を発揮します。また、複数の重金属類による複合汚染土壌の不溶化処理が可能です。

不溶化機構/メカニズム
デナイト®は次の機構によって汚染土壌中の重金属を不溶化します。

(1)重金属類と安定した難溶性水酸化物を形成して溶出を抑制します。
(2)デナイト®より供給される陽イオンと重金属類が難溶性の塩類を形成して溶出を抑制します。
(3)デナイト®の水和生成物への重金属類の吸着及び結晶中への固定などにより溶出を抑制します。

機構/メカニズム 不溶化される主な物質
難溶性水酸化物の形成 鉛、カドミウム、水銀 など
難溶性塩類の形成 ヒ素、セレン、フッ素 など
水和生成物への吸着、固定 六価クロム、水銀、セレン、フッ素、ホウ素 など

従来工法での施工が容易
地盤改良などで用いられる従来工法での施工が可能です。粉体/スラリーのどちらの添加方法でも施工できます。

低アルカリ性材料
セメント系、石灰系の材料と比較して低アルカリ性の無機系材料です。 (不溶化後の土壌のpH=10程度)。

実施例 > 実際の汚染土壌を用いた不溶化処理
様々な汚染土壌をデナイト®で不溶化処理した事例を示します。

注1:デナイト®の添加量は汚染状況(汚染物質の種類、濃度等)および施工方法などにより異なります。
注2:溶出試験方法は環境省告示第18号(平成15年3月6日)に準拠
注3:土壌汚染対策法で定める第二溶出基準(鉛、ヒ素0.3mg/L以下)を超過する高濃度汚染土壌

試験事例 > 酸/アルカリ条件下での不溶化効果
酸及びアルカリなどの外的要因に対するデナイト®不溶化処理土壌の安定性を評価するため、(社)土壌環境センターから報告された「重金属不溶化処理土壌のpH変化に対する安定性の評価」(注1)を用いて試験した例を示します。

試験方法の違いによる顕著な溶出量の差は認められず、酸およびアルカリ条件下でも安定した不溶化効果を発揮することが確認できました。

注1:橋本、王「第10回地下水/土壌汚染とその防止対策に関する研究集会講演集」、p583-541(2004)
注2:環境省告示第18号(平成15年3月6日)に準拠

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